入社してすぐ、会社の先輩に「保険、もう入った？」と聞かれました。
入っていなかった私は、少し焦ってその週末に保険会社の窓口へ。担当の方に「20代女性なら医療保険と生命保険があると安心ですよ」と言われるまま、2つの保険に加入しました。月々約5,000円。契約書にサインしながら、内容はよくわかっていませんでした。
1年後、お金について調べ始めてから初めて気づきました。「会社員には健康保険と高額療養費制度があるから、民間の医療保険は絶対必要というわけではない」ということを。
この記事では、20代会社員女性が保険について知っておくべき基本を、私が後から学んだことをもとにまとめます。なお、私は職業こそFP（ファイナンシャルプランナー）ではないものの、国家資格であるFP2級を取得しておりちょっとだけ保険に詳しいと自負しています。
まず知っておくべき：会社員には公的保障がある
会社員として働いている間は、「健康保険」に加入しています。これは民間の保険とは別の、国の制度です。この健康保険によってカバーされる内容を理解しておくことが、民間保険の「必要か不要か」を判断する出発点になります。
会社員の健康保険でカバーされる主な内容はこちらです。
- 医療費の自己負担が3割（残り7割は健康保険が負担）
- 高額療養費制度：月の医療費の自己負担に上限がある（収入によって異なりますが、標準的な収入の場合、月の自己負担上限はおおよそ8〜10万円程度）
- 傷病手当金：病気やケガで仕事を休んだ場合、給与の約3分の2が最長1年6ヶ月支給される
- 出産手当金：産休期間中、給与の約3分の2が支給される
これらを知った上で「公的保障でカバーしきれないリスクに備えるのが民間保険の役割」と考えると、何が必要で何が不要かが整理しやすくなります。
20代独身・会社員女性が検討すべき保険の考え方
医療保険：必要な場合と不要な場合がある
高額療養費制度があるため、「手術・入院でも自己負担は月10万円以下に収まることが多い」という事実があります。十分な貯蓄がある場合、民間の医療保険に入らなくても医療費は自己負担で賄えるケースがあります。
一方、貯蓄が少ない場合や入院中の生活費（差額ベッド代・食事代・雑費等）も含めて不安な場合は、シンプルな掛け捨て型の医療保険を検討する価値があります。入院給付金日額5,000円程度のシンプルなプランであれば、月1,000〜2,000円程度から入れるものもあります。
特に20代女性に重要なのが「女性疾病特約」または「女性保険」の検討です。乳がん・子宮頸がんなど女性特有の疾病リスクは30代から高まり始めます。また、妊娠中は医療保険に加入できないケースが多いため、妊娠を考える前に加入しておくことが重要です。これは後から気づいても遅いポイントなので、早めに確認しておきましょう。
死亡保険：独身かつ扶養家族がいない場合は優先度が低い
死亡保険は、「自分が亡くなったときに生活が困る人がいるか」によって必要性が大きく変わります。独身で、扶養している家族がいない場合、死亡保険の優先度は低いです。葬儀費用（100〜200万円程度）の備えがあれば十分という考え方もあります。
結婚・出産というライフイベントが発生したときに改めて見直すタイミングが来ます。
就業不能保険：これは検討価値が高い
傷病手当金は病気・ケガで休んだ場合に給与の約3分の2をカバーしてくれますが、支給される期間は最長1年6ヶ月です。長期療養が必要な場合にはそれ以降の収入が途絶えるリスクがあります。また、精神的な疾患（うつ病等）での休職も対象となる就業不能保険は、現代のストレス社会において検討価値があります。
「勧められるまま入った保険」を見直すポイント
すでに保険に入っている場合、一度内容を見直してみましょう。特にチェックしてほしいのはこの3点です。
- 月々の保険料が収入に対して高すぎないか：20代女性の平均年間払込保険料は約9.6万円（月8,000円）というデータがあります。手取り19万円の生活で月5,000〜8,000円の保険料は、家計に対してかなり重い負担です
- 必要のない特約が大量についていないか：担当者に勧められるまま特約を追加していると、気づかないうちに保険料が膨らんでいることがあります
- 貯蓄型保険に入っていないか：貯蓄型保険は保険料が高い割に運用利回りが低く、長期的なコスパが悪いケースが多いです。貯蓄目的ならNISAの方が効率的であることが多い
保険の見直しは「無料FP相談」が確実
保険は商品が多く複雑で、自分一人で最適解を出すのは難しい分野です。私が後悔しているのは、保険の窓口で「この保険会社の商品しか扱っていない担当者」に相談したことです。自社商品を勧めるのが仕事なので、客観的なアドバイスをもらいにくい状況でした。
おすすめは複数の保険会社の商品を比較できる、独立系の無料FP相談サービスを利用することです。特定の保険会社に縛られずに、自分の状況に合ったアドバイスをもらえます。
代表的な無料FP相談サービスとして、以下が挙げられます。
- 保険見直し本舗：全国700店舗以上、来店・訪問・オンラインで相談可能。取扱保険会社数が多い
- ほけんの窓口：全国900店舗以上。複数社の比較提案が受けられる
- マネードクター：オンライン相談に対応。保険だけでなく家計全体の相談も可能
これらはすべて相談無料です（保険会社からの手数料で運営されています）。「加入を押しつけられそうで怖い」という気持ちはわかりますが、「今の保険の内容を整理したいだけです」と伝えれば、それだけで相談することも十分可能です。
最後に：保険は「入るか入らないか」より「何のために入るか」
保険はセーフティネットです。何でもカバーしようとするのではなく、「公的保障でカバーできないリスクのうち、自分が特に心配なものに絞って備える」のが賢い使い方だと思っています。
特に20代女性の場合、妊娠前の女性疾病への備えは優先度が高く、逆に独身のうちの死亡保険の優先度は低い。この基本的な考え方を知っているだけで、不要な保険に何万円も払い続けるリスクを減らせます。
※本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の保険商品の加入・解約を勧めるものではありません。保険の加入・見直しは専門家にご相談ください。
