入社すると、すぐに保険の話が来ます。
職場の先輩に「若いうちに入っておいた方がいいよ」と言われたり、保険会社の担当者が会社に来て「新社会人向けプランです」と説明を始めたり。断る理由も見つからないまま、気づいたら月1万円以上の保険に加入していた、という人は少なくありません。
私もそうでした。入社2ヶ月目に職場で紹介された医療保険と死亡保険に、よく理解しないまま加入しました。その後FP2級を取って保険を学んだとき、「あの保険、いらなかったな」と気づいて見直しました。
この記事では、FP2級保有者の視点から、新社会人に本当に必要な保険と不要な保険を整理します。
この記事を書いた人
なゆた｜北海道出身・東京在住の会社員。FP2級保有。上京4年目。
新社会人が保険を考える前に知っておくべきこと
保険を選ぶ前に、まず「すでに守られている保障」を把握することが大切です。社会人になると、会社員として以下の公的保障が自動的に適用されます。
健康保険（公的医療保険）
会社員が加入する健康保険には、医療費の自己負担を抑える仕組みが複数あります。
高額療養費制度が最も重要です。月の医療費が一定額（年収によって異なりますが、年収約370〜770万円の方は月約8〜9万円）を超えた分は、申請すれば戻ってきます。「入院したら何百万円もかかる」というイメージを持っている人が多いですが、高額療養費制度があるため、実際の自己負担はかなり抑えられます。
傷病手当金も見逃せません。病気やケガで仕事を休んだ場合、最長1年6ヶ月にわたって給与の約3分の2が支給されます。民間の医療保険を検討する前に、この制度の存在を知っておくことが重要です。
雇用保険・労災保険
失業した場合の失業給付や、仕事中のケガへの補償も公的に用意されています。
新社会人に「不要な保険」の特徴
公的保障の内容を踏まえると、以下のような保険は優先度が低いと言えます。
貯蓄型・終身保険
「保険料を払い続けると老後に戻ってくる」という貯蓄型保険は、一見お得に見えます。しかし返戻率が低く、途中解約すると元本を下回るリスクがあります。貯蓄はNISAや積立預金で行い、保険は「保障だけ」に割り切る方が合理的です。
高額な死亡保険（独身の場合）
死亡保険は「自分が死んだとき、残された家族を守るもの」です。独身で扶養家族がいない新社会人には、手厚い死亡保障は基本的に不要です。
医療保険（手厚すぎるもの）
入院1日あたり1万円以上の給付など、過剰なスペックの医療保険は保険料が高くなります。高額療養費制度で自己負担の上限が決まっているため、薄めの保障でも十分なケースが多いです。
新社会人に「必要な保険」とは
検討する価値がある保険
就業不能保険（所得補償保険）は、長期間働けなくなったときの収入を補てんします。傷病手当金は最長1年6ヶ月ですが、それ以降も働けない状態が続く場合に備えられます。若くて月収が低い時期ほど保険料も安く、コスパが良い保険です。
医療保険（シンプルなもの）は、入院・手術時の一時的な出費に備えるもの。月1,000〜3,000円程度のシンプルなプランで十分なケースがほとんどです。
本当に保険が必要か確認する3つの基準
- 公的保障でカバーできないリスクか？ 健康保険・高額療養費・傷病手当金で対応できるなら、民間保険の優先度は低い。
- 自分で貯金できないほどの損失か？ 数万円程度の出費なら貯金で対応できる。保険は「大きなリスクに絞って使う」ものです。
- 保険料が家計を圧迫していないか？ 手取りの5〜10%以内を目安に。
見直しを考えている人へ
すでに保険に加入していて「これ、本当に必要かな？」と思っている方は、無料の保険相談サービスを活用するのが近道です。FPが無料で相談に乗ってくれて、中立的な立場から保険の過不足を整理してくれます。
職場で勧められた保険に加入している場合も、一度専門家に見てもらうことで「払いすぎ」に気づけることがあります。
まとめ：保険は「守り」ではなく「備え」
新社会人が保険で失敗しやすいのは、「入っておけば安心」という心理から、必要以上の保険に加入してしまうことです。
まず公的保障の内容を把握する → 自分のリスクを整理する → 必要な分だけ民間保険で補う、という順番で考えると、無駄な出費を避けられます。
月の保険料を5,000円減らせれば、年間6万円が手元に残ります。その分をNISAや貯金に回す方が、長期的な資産形成には合理的です。
次に読む記事
本記事はFP2級保有者が執筆していますが、個別の保険契約に関するアドバイスではありません。加入・解約の判断は各自の状況をもとに行ってください。
